【居抜きオフィス移転で「退去費用3,450万円→0円」「入居費用約3,500万円節約」も可能！】居抜きオフィス移転完全マニュアル（ガイド）

内装やオフィス家具をそのまま移転をする居抜きによるオフィス・事務所移転。費用削減や工数削減などのメリットがある一方で、特殊な契約形態のため、オーナー間・テナント間でトラブルになることもあります。トラブルにより入居日・退去日がずれてしまったり、予定以上に費用がかかるケースも。本資料では、居抜きでのオフィス入居・退去で失敗しないためのポイント（注意点）や居抜きオフィス移転の際に必要になる書類について解説しました。

【最重要35項目抜粋！各種届出が必要な書類の期日についても解説！】居抜きオフィス移転チェックリスト

1つでもタスクを忘れると移転先に入居できず、スケジュール通りに業務開始できなかったり、原状回復工事により社員の稼働が止まってしまうトラブルにも繋がります。本資料では、現オフィスでの解約予告や原状回復工事、新オフィスでの物件選定や契約、内装・レイアウト設計など何をやるべきか解説しています。 事前に各種届出が必要な書類や契約・手続きすべきことを把握し、スケジュールを立てておきましょう。

【ステップ別タスク＆坪数・準備期間別スケジュールサンプル付き】オフィス・事務所移転を進めるためのスケジュールガイド

オフィス・事務所の移転計画立案に始まり、物件選定や内装工事、現オフィスの原状回復工事など、オフィス・事務所移転でやるべきことは盛りだくさん。オフィス移転を7つのステップに分解し、やるべきタスクを解説！坪数・準備期間別スケジュールガントチャートのサンプル付き！

【雛形ダウンロード後、6項目を入力ですぐに提出可能！】解約通知書テンプレート

解約通知書は、入居しているオフィスを解約する際に物件オーナーへ提出する書面です。解約通知書は解約日の3〜6ヶ月前に提出が必要とされるため、オフィス・事務所移転を検討する際は併せて確認しましょう。 物件によってはフォーマット（雛形）を指定されることがあります。指定がない場合はハイッテ by 株式会社IPPO公式の解約通知書【宅地建物取引士監修】をご使用ください。

【社内調整をスムーズに行うポイントを網羅】オフィスプランニングシート（内見・内覧にも使える）

企業の規模が大きくなると総務担当者がオフィス移転の対応をすることも多々あります。しかし、通常の業務に加えて、決裁者への確認や社内調整などやることは山積みです。オフィス移転を検討し始めた時から移転完了するまでに決裁者や社内にヒアリングすべき条件や設備面の項目などをまとめました。このシートをもとにヒアリングを行い、スムーズにオフィス移転しましょう。